T.企業研修

当社のメイン事業は「企業研修」で、主に若手・中堅社員を対象にした 「7つの行動原則」プログラムがその中心を担っています。

「7つの行動原則」プログラムは、代表の堀田が自らの「失敗体験」をベースに開発した、日本発、ビジネス現場発のオリジナルメソッドです。

2008年に研修展開を開始し、一部上場企業をはじめとした多くの会社に導入され、2013年には書籍化され、現在では、のべ約1万2千人以上が受講しています。

その開発経緯や私どもの研修に対する想いを、春野先生のインタビューで引き出していただきました。ぜひこちらの動画をごらんください。




7つの行動原則とは

「すぐに『正解』を欲しがり、求める・・・」
「言われたことはやるが、枠から出ず、自分から仕掛けない・・・」
「正論ばかり言い、巻き込めず、孤立していく・・・」
「目の前のことに一所懸命取り組むが、残業時間が伸びていく・・・」
「目に見える失敗はないが、何も足跡がない・・・」
 ・・・・・

@ なぜ、堀田は、このような「しなくていい努力」をしてしまったのか?
A なぜ、どこの会社にも、このような「しなくていい努力」をする若手がいるのか?
B なぜ、平成や令和になっても、このような「しなくていい努力」をし続けるのか?
C 現場での「OJT」や、いま実施している「研修」で、この問題は解決できるのか?


この4つの問題意識が、「7つの行動原則」プログラムの開発のきっかけでした。

実は、これらの現象の根元にある「本質的な問題」は、多くの若手ビジネスパーソンが、

「仕事という種目が、具体的にどういう種目なのか、理解していない」
「だから、種目にあわない、しなくていい努力をしてしまう」


ところにあるのです。

たとえば、野球をやってきた人が、新たにサッカーをやることになったとします。



・ 彼は、野球のように、試合中に手でボールを扱います。
・ 彼は、野球のように、一球ごとに、監督からの指示を待ち、なければ訊きます。


もしそのようなことをしたらどうでしょうか?
当然、彼のそのような努力は、サッカーの試合では、報われません。
チームメートには怪訝な顔で見られ、監督には叱責を受ける、「しなくていい努力」です。


これを私たちのビジネスに置き換えると、たとえば、

・「仕事」というフィールドで、「勉強」をする
・「仕事」が求められているのに、「作業」をする


といった努力は、どんなに一所懸命にやっても、同じように、「しなくていい努力」になってしまうのです。


実は、かつての私を含む多くの若手社員は、「仕事とはどういう種目なのか」を、きちんと理解しないまま、よくわからないまま、日々、目の前の業務に取り組んでしまっているのです。

一方で上司やOJTトレーナーも、「仕事とはどういう種目なのか」ということを、きちんと「言語化」できていません。したがって現場のOJTでは、若手に伝えることがほとんどできていないのです。

そして、この大本の問題を解決しなければ、いくらスキルや知識を「研修」で教え、「OJT」を強化し、「One On One」などを導入しても、残念ながら効果はほとんど出ないのです。


「7つの行動原則」は、

「仕事という種目における、報われる努力の方向性」

 を体系化、言語化したものであり、

「ビジネスパーソンが、アプリ(知識・スキル)を使いこなすためのOS(土台・原則)」

なのです。


「仕事」という種目に求められる「7つの行動原則」

「7つの行動原則」は、ビジネスパーソンの“OS”

「7つの行動原則」研修で行うこと

「仕事とはどういう種目なのか」
「では、その種目には、どのような方向の努力が求められるのか」
そのような問いを皮切りに、論理的・体系的に「7つの行動原則」の理解を図ります。

その上で、研修では大きくは下記の4つのテーマを同時多面的に展開していきます。


1. 「内省(振り返り)」と「課題の明確化」
「7つの行動原則」を用いて、自身の「OS」が、きちんと「仕事用」として機能しているのか、徹底的で具体的な内省と課題の明確化を行います。 (「知識習得」ではなく「経験学習」を行いますので、参加者は一定のビジネス経験を有していることが前提になります。)

2. ビジネスコミュニケーション トレーニング
「上司に企画を否定されたら、どう対応すべきか?」といった、現場の具体的な場面での、「プレゼン力」「思考力」といった要素の強化だけではない、「7つの行動原則」での統合的な真のビジネスコミュニケーション力の強化を図ります。

3. 段取り力(PDCA) トレーニング
「7つの行動原則」を用いた段取り力強化のトレーニングを行い、最終的には具体的な「手帳のつけ方」まで習得します。いま、現場のOJTでは、PDCAの基盤となる「手帳のつけ方」を、誰もきちんと教わっていないのです。

4. アクションプランの策定
研修後、どのようなOJTを自分に課し、自律的に成長を図っていくのか、自らのアクションプラン(OJTのトレーニングメニュー)を仕上げますOJTは、「プロならば自分で行うもの」というのが本研修のコンセプトです。

5. 真の「主体性」の理解と発揮
「主体的」「主体性」… その重要性を、人事も、そして若手社員自身もよく口にしますが、その真の意味はほとんど理解されていません。「前向き」「積極性」「ポジティブさ」などと混同されがちな「主体性」の正体をつかみ、その発揮を促します。


研修プログラム

・二日間(15時間)が標準時間となります。
・研修人数は24人程度を標準としています。
・リアルの集合研修はもちろん、オンラインでの実施も可能です。

研修プログラム

7つの行動原則研修 参加者の声と現場での行動変容事例

参加者の声 〜研修アンケートより〜 

「抽象的であいまいな私たちが持つ問題に、横で共感するように理解を示してくださり嬉しかったです。またその問題に対する7つの武器をすべて使いこなすのは時間がかかりそうですが、今自分ができることを必ず行います。」  (医薬 4年目)

「最後の3時間はなんども目が潤みました。真剣に生きていなかったと、そうする選択を失いかけていたことに気がつきました。」  (金融 3年目)

「認めたくない自分の一面を発見できた講義は、ここまでのは、今までありませんでした。」  (メーカー 5年目)

「自分のOSがまったく機能していないことに気づけた。2日間の研修がすべて繋がりがあり、目からウロコ。」  (金融 3年目)

「『仕事とは何か』を説明できないという現状が、今自分が抱える不安感や自身の無さを誘発しているのだと、研修開始早々に実感しました。」  (不動産 3年目)

「研修を受けたらいつも受けっぱなしでした。でも、今日の堀田さんの研修は『ちょっとカフェとかに寄って、もう一度復習というか、振り返りたい、整理したい』と思える素晴らしいものでした。こんなのはじめてです。本当に。」  (広告 3年目)

「2、3年後にこの研修を受けた事に感謝し、もっと早く受けなかった事を後悔できる自分になりたいです。」  (IT リーダー層)


現場での行動変容事例 

エピソード1 「自主的な勉強会が始まった!」
本研修に参加後、「『7つの行動原則』の勉強会を営業所で開始したい!」と所長に直訴。 所長だけでなく、自ら所員を巻き込み、定期的な勉強会がスタート。

エピソード2 「難攻不落のお客様が・・・・」
 (何を学んでも、あのお客様から受注するのはムリ…)と初日はやや斜に構えていたAさん。しかし、途中からは目の色を変えて研修に没頭。翌年、人事の方から、「彼、見事に、あのお客様への新規導入を果たしましたよ!」とのご報告が。

エピソード3 「上司が匙を投げていた部下が・・・・」
本研修の案内文書をみたあるマネージャーから、人事に「うちの部下のB君は、何を教えても聞く耳を持たないので、参加してもムダ。欠席させます」とのメールが。人事のご担当者は、「騙されたと思って、この研修には派遣してください!」と説得。研修の数日後、そのマネージャーから、「いったい何があったんだ!B君が、とてもいい方向に変わった!」との電話が人事に入る。 

エピソード4 「OJTトレーナーが変わったのは・・・・」
「私のOJTトレーナー、言っていることは正しいけど、こちらの話も聞かずにいつも一方的で、私はとてもきつかったのです。」
「それがある日、トレーナーの方から、『いままでの自分の関わり方は間違っていた』と対面で謝罪が。そして、言葉だけでなく、態度や教え方や行動が、何から何まで変わり、いまでは大好きな先輩に変わったのです。」
「先輩がなぜあの日変わったのか、やっと謎が解けました。先輩、この研修を受けたんですね!」


「7つの行動原則」研修の7つの特長

1. マクロ・ビジネストレーニング
スキルや能力やマインドといった「要素」のトレーニングではなく、仕事をもっと大きくとらえ、「心技知体」のすべてを統合して行われる全体としての「仕事力」を高めることを目指しています。

2. 研修も「仕事」。研修中の「勉強」はNG
「7つの行動原則」研修は、プロのビジネスパーソンが、仕事力を高めるために行います。
てすから、この二日間は、当然「仕事」のトレーニングをしていただきます。
逆にいえば、学校のような「勉強」をすることは、本研修中はNGになります。

3. セルフOJT
プロである以上、OJTとは本来、「だれかにしてもらうもの」ではなく、自分でトレー二ングメニューを組み、自分で行っていくものです。本研修では、自分が現場で行うOJTのメニューを、「7つの行動原則」に沿って多面的に創り上げていきます。

4. 現場、現実、具体化 → 行動
「7つの行動原則」研修は、抽象的な概念や理論の講座ではありません。
「手帳の使い方」や「無理な仕事を振ってきた上司への対応」など、現場のリアルに即して、「具体的に、自分がする、行動」を明確化していく研修です。

5. 論理性・体系化による高い納得感
今も昔も、特に若手は根拠のない精神論、上からの押しつけには心理的に反発します。
「7つの行動原則」は、いまの若手にも納得性の高い、論理性がある、きちんとした「体系」になっています。

6. 失敗談によるリアルと共感
講師の堀田は、大学教授でも、コンサルタントでもなく、事業会社のビジネスパーソンです。
その話は、「実際に現場で体験した生々しい経験」であり、しかもほとんどが「失敗経験」です。オープンな失敗談が、場に論理や理屈だけではない、感情的な共感性を生みます。

7. 楽しさ
研修後に参加者の多くの方が口にするのが、「楽しかった」という言葉です。現実の至らない自分を直視する厳しい研修ですが、モヤモヤがスッキリし、目からウロコの気づきを得て、ユーモアも交えた講師の失敗談に励まされる、「楽」ではないが「楽しい」2日間なのです。


導入実績

2008年に展開を始めて以降、「7つ行動原則」はおかげさまで一部上場企業を中心に60社を超える企業様に導入していただいており、現在ではのべ約1万2千人を超える方たちに受講していただいております。
導入企業様の業種、規模(従業員数)、そして研修対象者は、 下記のグラフの通りです。

導入実績
当初は「3年目」での受講がほとんどでしたが、主任クラスの昇格研修、中堅社員研修、そして全社員での「共通言語化」研修などと、ご活用の場面も多様化しております。
(ビジネス経験のない4月の新人研修では、「7つの行動原則」研修は実施しておりません。新人研修には、「しなくていい努力〜セルフOJTスタートダッシュ〜」プログラムを別途ご提供しています。)


「7つの行動原則」研修にご興味を持たれたら

「7つの行動原則」自体は、書籍「入社3年目の心得」にて整理してご紹介しておりますが、 「7つの行動原則」の研修″にご興味を持たれたのであれば、やはり百聞は一見に如かずで、実際に「見ていただく」「感じていただく」のが一番かと思います。
1時間半くらいのお時間がいただければ、代表の堀田が簡単なデモンストレーションをさせていただき、ざっくばらんな質疑応答が行えます。もちろん無料ですし、特に現在では、「オンライン(Zoom)で」という大変便利な方法があります。お気軽にお声がけください。
研修をご導入された企業様は、HRカンファレンス等で私どものプレゼンを実際にご覧になられた方がほとんどです。
※この場合の対象は、基本、企業の人材育成のご担当者に限らせていただきます。


コンタクト方法

A:メールで問い合わせる  >>フォームはこちら
B:電話で堀田と直接話す 携帯090−1261−8968
※出講中は電源を切らせて頂いております。そのような場合はお手数ですがメッセージを残してください。折り返し連絡いたします。
また、人事ご担当者を対象としたフォーラムや体験会などに登壇することもあります。
そのような情報は、代表堀田の公式ブログでできるだけタイムリーに発信いたします。

執筆

何千、何万もの人たちにメッセージを届けられる貴重な手段として、執筆活動も大切に展開していきます。過去の執筆活動などは、「Publications」を是非ご覧ください。

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