T.企業研修

現在、当社のメイン事業は「企業研修」であり、主に若手・中堅社員を対象にした 「7つの行動原則」プログラムがその中心を担っています。

「7つの行動原則」プログラムは、欧米の教育プログラムを焼き直したものでも、大学の教授が開発したものでもなく、代表の堀田が開発した、日本発、ビジネス現場発のオリジナルメソッドです。

2008年に展開を開始し、一部上場企業をはじめとした多くの会社に導入され、2013年には書籍化され、現在では約1500人/年、のべ約1万人が受講しています。

味の素(株)という事業会社に入社し、営業で成果を挙げ、「仕事ができるつもり″」になって本社のマーケティング部門に異動した堀田は、そこで大きな挫折をし、9か月の休職をします。
復職後、はじめて本気で自身を振り返り、仕事において自分がそれまでいかに多くの「間違った努力」をしてきたかに気づきます。

その気づきを多くの人の助力を得ながら持論化し、自己変革に務め、現場で実践していたところ、その姿勢が認められ、人事部の教育担当になります。
そこで、自分以外の多くの若手もかつての自分と同じような「間違った努力」をしていることを知るのです。
「自分のような目にあう若手を一人でも減らしたい」
そのような思いで、効果的な研修がないか、さまざまな研修会社に打診しますが、いくら探しても、求めるようなプログラムは見つかりません。
「世の中にないものは、自分で創るしかないですよ。」
そんなとき、ある研修会社社長に言われたこの言葉に触発され、自分で開発した研修プログラム・・・

それが、この「7つの行動原則」プログラムです。

7つの行動原則とは

「まじめだが、指示を待ち、言われたことしかやらない・・・」
「愚直に働くが、残業時間だけが増えていく・・・」
「頭は良く、知識もスキルもあるが、なぜが人を怒らす・・・」
「勉強はできるのに、仕事ができない・・・」

なぜこのような、残念で「間違った努力」をし続ける若手社員があとを絶たないのか?
なぜこのような社員が、どの業種にも、どの職種にも、どの会社にもいるのか?
その原因を、「ゆとり世代だから」といった世代論で私どもは考えません。
なぜなら、「新人類」や「バブル世代」にも、堀田自身を含め、そのような社員はたくさんいたからです。

実は、これらの現象の根元にある本質的な問題は、
「仕事という種目が、具体的にどういう種目なのか、理解していない」
「だから、種目にあわない間違った努力をしてしまう」
ところにあるのです。

たとえば、野球をやってきた人が、新たにサッカーをやることになったとします。
・ 彼は、野球のように、試合中に手でボールを扱います。
・ 彼は、野球のように、一球ごとに、監督からの指示を待ち、なければ訊きます。

もしそのようなことをしたらどうでしょうか?
当然、彼のそのような努力は、サッカーの試合では、報われません。
チームメートには怪訝な顔で見られ、監督には叱責を受けます。

大学まで一所懸命勉強をしてきた人が、4月に入社し、仕事をすることになりました。
・ 彼は、勉強のように、上司を先生だと思って、わからない問題の「正解」を聴きに行きます。
・ 彼は、勉強のように、上司(先生)から問題が配られるのを待ちます。
・ 彼は、勉強のように、チームではなく「自分が」勝つことを始めます。

この彼の努力は、仕事という種目で報われるでしょうか?
当然、報われませんし、それどころか上司からは叱られるかもしれません。
では、彼は叱られたら、こうした自分の「間違った努力」に、気づけるでしょうか?
実は、「自分が間違っている」と思う人は、かつての堀田のように、ほとんどいないのです。
「こんなに努力しているのに」「なぜ正解を教えてくれないのだ」と、この状況を、
「不条理」や「理不尽」だと認識してしまい、この間違った努力を、延々と続けてしまうのです。

「7つの行動原則」 は、
「仕事という種目における、報われる努力の方向性」
 を体系化したものであり、
「どの業種、職種であれ、『仕事』するならば、必須となる行動原則」
 なのです。

7つの行動原則とは

研修では何を行うのか

「7つの行動原則」プログラムは、いままでにないものなので、既存の研修ジャンルで説明することができません。
「マインドセットですか?」「スキル研修ですか?」「コミュニケーション研修ですか?」「生産性向上プログラムですか?」「キャリア研修ですか?」などと訊かれることがよくありますが、
どれにもあてはまりません。強いて言えば、その「どれも」を含むプログラムです。

研修で開発する領域

「7つの行動原則」研修の特長は、以下の3点です。

1. マクロ・ビジネストレーニング
スキルや能力やマインドといった「要素」のトレーニングではなく、仕事をもっと大きくとらえ、心技知体のすべてを統合して行われる全体としての「仕事力」を高めることを目指しています。

「上司に企画を提案したが否定された」
たとえば現場でよくある、この問題を解決するためには、どうしたらいいでしょうか?
そもそも、なぜこのような問題がおきるのでしょうか?
コミュニケーションスキルの問題でしょうか?論理的思考力の問題なのでしょうか?
プレゼンテーション研修を受ければ、ロジカルシンキング研修を受ければ、解決するのでしょうか?

たしかに問題はそこにもあるかもしれませんが、そこだけ″ではないのかもしれません。
上司がNGを出した理由は・・・・彼の机がいつも汚いから、経費処理を溜めているから、1週間前の上司からの資料作成の依頼を断ったから、日頃きちんと手帳を使っていないから、営業の数字が未達だから、心がこもっていないから・・・・かもしれないのです。

現実の仕事では、スキル、知識、思考力といった「要素」だけでなく、こういったことを含めた「すべて」が評価され、それが結果にダイレクトに反映されます。
ですから、本気で仕事力を高めるには、要素ごとのトレーニングでは限界があります。

本研修では「7つの行動原則」に沿って、「統合された仕事力」を高めるトレーニングを行います。

2. 研修は「仕事」。「勉強」はNG
研修は、サッカーでたとえれば、試合と試合の合間に行われるトレーニングです。
サッカーがうまくなりたければ、そのトレーニングでも、当然サッカーの練習をします。
「7つの行動原則」研修は、プロのビジネスパーソンが、仕事力を高めるために行います。
てすから、この二日間は、当然「仕事」のトレーニングをしていただきます。
逆にいえば、学校のような「勉強」をすることは、本研修中はNGになります。

3. セルフOJT
プロである以上、OJTとは本来、「だれかにしてもらうもの」ではなく、自分でトレー二ングメニューを組み、自分で行っていくものです。
本研修では、自分が現場で行うOJTのメニューを、「7つの行動原則」に沿って多面的に創り上げていきます。
仕事はスポーツと同様に「実技」です。本を読んだり、講義を聴いたりしてわかっても、「できる」ようにはなりません。
ただ学ぶのではなく、「学び方を学ぶ」こと、その上で「自分を育てる力」を伸ばすことを目指します。

研修日数/人数

・標準コースは二日間(15時間)です。
・研修人数は24人程度を標準としています。

研修プログラム

導入実績

本格展開を始めて約9年ですが、「7つ行動原則」はおかげさまで一部上場企業を中心に 50社を超える企業様に導入していただいており、現在では約1,500人/年、のべ1万人を超えるの方たちに受講していただいております。
2017年7月現在の導入企業様の業種、規模(従業員数)、そして研修対象者は、 下記のグラフの通りです。

導入実績

なぜ、「7つの行動原則」は多くの企業に導入され、
リピートされているのか

もちろん、企業様によって、様々な導入理由や狙いがあると思いますが、人事のご担当者や参加者の声、実施後の行動変容から、私どもは、主に以下の7つの理由があると考えます。

1. 漠然とした悩み、モヤモヤが解消する
多くの若手や中堅社員は、現在の仕事や人間関係、将来のキャリアに対して、漠然とした、正体のはっきりしない、悩みやモヤモヤを抱えています。
本研修では、はじめて、仕事という種目の全体像を、多面的に可視化してとらえることが可能になります。またその視座から、自身や置かれている状況を見ることにより、はじめて問題点がクリアになるのです。

2. 目からウロコ。〜問題は、努力の「量」ではなく「方向」と「質」〜
いまの若手は、総じて真面目で、きちんとした「量」の努力もしていることがほとんどです。
しかし、問題は、努力の「量」ではなく、「方向性」や「質」にあったのです。
この研修を受けた参加者の多くが口にする言葉が、「目からウロコだった」という言葉です。
「仕事とは、こういう方向で、努力すればいいものなのか!」
これが、漠然としたモヤモヤを吹き飛ばす、最大のスッキリ感につながります。

3. 実際の現場の、明日からの仕事が変わる
「7つの行動原則」研修は、抽象的な概念や理論の講座ではありません。
「手帳の使い方」や「無理な仕事を振ってきた上司への対応」、「リアルな商談方法」など、明日の仕事ですぐに活用できる、「具体的に、自分がする、行動」を明確化していく研修です。
そして実際に、「なにを言っても聞かなかった、部下が変わった!」「手帳のつけ方から実践し、職種転換を実現した!」「所長を巻き込み、「7つの行動原則」の勉強会が営業所で始まった!」などといった嬉しいご報告をいただいています。

4. 論理性・体系化による高い納得感
今も昔も、特に若手は根拠のない精神論、上からの押しつけには心理的に反発します。
「7つの行動原則」は、いまの若手にも納得性の高い、論理性がある、きちんとした「体系」になっています。

5. リアルさと共感性
講師の堀田は、大学教授でも、コンサルタントでもなく、事業会社のビジネスパーソンです。
その話は、どこかで聞いてきたような話ではなく、「実際に現場で体験した生々しい経験」であり、しかもほとんどが「失敗経験」です。講師自らが、リアルに、そしてタブーなくオープンに開示することから、場に論理や理屈だけではない、感情的な共感性が高まります。

6. アプリ(知識・スキル)ではなくOS(原則)を鍛える
本研修を受講した多くの方が、「『信頼』がいかに大事かということがわかった」
などと口にします。「7つの行動原則」研修は、小手先のスキルやテクニック(アプリ)ではなく、
自身の「ありかた」にも関わる、本質的なプログラムであり、スキルやテクニックといった
「アプリ」の搭載に躍起となる前に、ビジネスパーソンとしての「OS(土台・原則)」を磨き上げることを提案しています。
このことが、「今後どこに異動しても、どんな仕事を担当しても、逞しくやっていける」
という確かな見通しにつながっていきます。

7. 楽しさ
研修後に参加者の多くの方が口にするのが、「楽しかった」という言葉です。
参加者にとっては、耳の痛い、厳しい話ばかりですし、終始高い集中力を求める研修なので、決して「楽」ではありません。が、「楽しい」のです。
ただ厳しくて、論理的で、緊張感が高いだけでは、効果的で自律的な「学び」は起動しません。厳しさの中にユーモアもある、「楽しさ」が本研修の最大のセールスポイントのひとつです。

参加者の声〜研修アンケートより〜

「7つの行動原則」に興味を持たれたら

「7つの行動原則」をまとまった形できちんと理解するには、書籍を読んでいただくのが一番かと思います。
しかし、「7つの行動原則」の「研修」にご興味を持たれたのであれば、やはり百聞は一見に如かずで、
実際に「見る」のが一番かと思います。
1時間半くらいのお時間と場所がいただければ、代表の堀田が伺い、簡単なデモンストレーションと質疑が行えます。もちろん無料ですので、お気軽にお声がけください。
※この場合の対象は、基本、企業の人材育成のご担当者に限らせていただきます。

コンタクト方法

A:メールで問い合わせる  >>フォームはこちら
B:電話で堀田と直接話す 携帯090−1261−8968
※出講中は電源を切らせて頂いております。そのような場合はお手数ですがメッセージを残してください。折り返し連絡いたします。
また、人事ご担当者を対象としたフォーラムや体験会などに登壇することもあります。
そのような情報は、代表堀田の公式ブログでできるだけタイムリーに発信いたします。

セミナー

★ ビジネス経験がある
★ 独立している。あるいはしようと決意している(できたら独立したい、といったのではなく)
★ 人財育成関連の仕事を志向している
★ 「自分のプロデュースは自分でやる」覚悟がある
★ それでいて、自分のプロデュースに迷いがある
という方を対象に、「セルフプロデュース セミナー」を実施しております。
約4か月間で、6日間のセミナーを行います。

DAY 1 : セルフプロデュースの本質、観点を学ぶ
DAY 2 : 自身の本質的な課題を把握する
DAY 3 : セルフプロデュースの手法・コツを学ぶ
DAY 4 : 最終顧客へのプレゼンテーションとフィードバック@
DAY 5 : 最終顧客へのプレゼンテーションとフィードバックA
DAY 6 : セルフプロデュース 最終プレゼンテーション
※DAY1〜3までは、3日連続で行い、その後、約1か月間隔でDAY4、5、6と実施します。

本セミナーの特長は、「具体的なアウトプット」です。 代表の堀田から、自身が独立後10年間実践してきたセルフプロデュースの本質やコツ、マーケティングや広告業務で培った観点や手法、人事部教育担当として様々な研修を評価・導入してきた視点でのポイントなど、さまざまなレクチャーは行われますが、それらをもとに、
「自分が、自分を、どのようにプロデュースし、それを顧客にどのように伝えていくのか」
を自身で考え、具体的な「提案書」や「プロフィール」の形で「自分で″アウトプットする」
ことを主テーマとして進めていきます
もうひとつの特長は、6名程度の、少数精鋭による「チーム学習」です。
顧客の立場やライバルの視点で厳しくそのアウトプットにフィードバックしあったり、本人がきづいていない「本当の強み」をサジェスチョンしあったり、他者と他者との議論を客観的に見たり、といった場を通して、個人では見えていなかった、多面的な関わりの中での自身のポジショニングを把握していきます。

執筆

何千、何万もの人たちにメッセージを届けられる貴重な手段として、執筆活動も大切に展開していきます。過去の執筆活動などは、「Publications」を是非ご覧ください。

ページの先頭へ